【2558】MAXIS米国株式ETFのメリット・デメリット|長期投資に最適な理由とは

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こんにちは。むーです。

MAXIS米国株式ETF(2558)は、S&P500指数に連動する低コストのETFで、長期投資に適しています。しかし、為替リスクや分配金の再投資など、注意すべき点も存在します。

本記事では、私がメインで投資している「MAXIS米国株式(S&P500)(2558)」のメリット・デメリットを詳しく解説します。

この記事は投資を勧誘するものではありません。投資は自己の責任においてお願いします。

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MAXIS米国株式(S&P500)ETF(2558)とは

MAXIS米国株式(S&P500)ETF(以下、2558と記載)とは、東証に上場している「S&P500指数」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)です。

2558の基本情報は以下の通りです。

MAXIS米国株式(S&P500)上場投信(2558)
  • 運用会社:三菱UFJ国際投信
  • 銘柄コード:2558 (東京証券取引所)
  • 純資産:896.32億円(2025/09/01)
  • 上場年月日:2020年1月9日
  • 信託報酬:0.077%(税込み)

三菱UFJアセットマネジメントHPより

2020年に上場した比較的新しいETFです。

一般的な投資信託やETFが軒並み1%以上手数料が取られるのに対し、2558の信託報酬は0.077%と非常に低コストである事がわかります。

東証に上場しているS&P500指数に連動するETFは他にも「1655」や「2633」などがありますが、2558が最も信託報酬が安いです(2025年9月現在)。

むー
むー

どのETFも同じ指数をインデックスとしているので、どれも大差ないです。それならば信託報酬が安い物を選ぶのが道理かと思います。

2558が長期投資に最適な理由

MAXIS米国株式ETF(2558)は、S&P500指数に連動する低コストETFです。米国の代表的な500銘柄に分散投資できるため、個別株リスクを抑えつつ、米国株全体の成長を取り込めます。この分散効果があることで、長期的に安定した資産形成が可能です。

さらに、信託報酬が低く、配当金を自動で再投資すれば、複利効果によって資産が効率的に増えていきます。長期間保有するほどコストの差が大きな差になり、投資効率を最大化できる点も魅力です。

加えて、国内証券口座で購入できるため為替手間がなく、指値や成行注文で柔軟に売買できるETFの特性も持っています。初心者でも安心して取り組める長期投資向けの商品であり、S&P500の成長メリットを堅実に享受したい方に最適です。

それでは、具体的な2558に投資するメリット・デメリットを解説してきます。

2558のメリット

①S&P500指数に連動する

Google Financeより引用

2558はS&P500指数に連動します。S&P500は米国の代表的な指数で、大きく2つのメリットがあります。

  • 米国の優良企業500社以上に分散投資できる
  • アメリカ株式全体への投資へと同等のパフォーマンスが期待できる

詳しくは以下の記事をご参考として頂きたいのですが、米国は継続的に経済成長しており、それに伴ってS&P500指数も長期的に右肩上がりとなっています。

以下の記事で紹介したジェレミー・シーゲル氏の「株式投資の未来」によると、過去200年間の米国株式リターンは年率6.5~7%とのことです。

分配金が貰える

ETFなので、保有する株数に応じて分配金が貰えます。長期投資においては分配金の税金がデメリットにもなり得ますが、分配金貰えたら嬉しいですよね。笑
分配金を受け取ると「投資をしている」という実感が湧いてモチベーションを上げる側面もあります。

2558の直近の分配金履歴は以下の通りです。

決算日基準価額分配金実績
(税引前)
2025年06月08日24,489円130円
2024年12月08日26,154円126円
2024年06月08日23,919円118円
2023年12月08日18,831円123円
2023年06月08日17,129円124円
2022年12月08日15,410円101円
設定来累計991円
三菱UFJアセットマネジメントより引用

分配金は年間100円前後で、分配利回りは2025年6月時点で約0.53%といったところでしょうか。

米国ETFであるVOOやIVVの利回りは年利換算で約1.3~1.5%なので、これらと比較すると若干低い分配利回りと言えるでしょう。これは、投資口の希釈化が起きている可能性があります。
口数が増加している投資信託に見られる現象で、ざっくり言うと分配する口数が増えるほど配当金額が減ることになります。

しかし、希薄化分はETFの内部に留保されているので、分配金が減って損失となっているものではありません。分配金に期待してETFに投資された方には、分配金の希薄化は残念に思われるかもしれませんが、保有されているETFの成長性を考えてみるのも面白いかもしれません。

特に、2558の上場は2020年と比較的新しいETFであることと、旺盛な米国投資需要の関係で、しばらくは低めの分配利回りで推移するのではないかと見ています。

②外国税額控除をする手間が省ける

海外株式の配当や分配金は、現地で課税された後に日本でも課税されるという二重課税の問題がありました。しかし、2020年以降は二重課税調整制度が設けられ、一部のETFは上記の問題が解消されました。

2558は、その二重課税調整制度の対象ETFです。JPX HP 参照)これは、海外株投資でついて回る、外国税額控除の手間が省けることを意味します。

むー
むー

FIREした後は、外国税額控除の所得の原資が無い見込みなので、この制度はセミリタイア民に有利と言えるでしょう!

③国内株の口座で手軽に売買できる

東証に上場しているETFのため、投資信託や外国ETFを買うよりも手軽に売買できます
投資信託は株式等とは違ってリアルタイムでの取引ができず、一日に一つの値段が基準価額として公表されており、日中の価格の変動が無いことから、指値注文もできません。

また、外国ETFはドルを用意する必要があり、ドル転するための手数料が必要となります。こちらもリアルタイムで取引しようとすれば深夜での取引となり、使い勝手がいいとは言えないでしょう。

その一方で、2558は一般的な国内株用の口座で購入可能なため、市場が開いている間は自由に取引ができます。

④売買手数料が無料・安い

国内株と同様の口座で買えることのメリットとして、売買手数料が安い、または無料です。私が使用しているSBI証券であれば、手数料0円で購入可能です。

長期投資においては非常に重要なことです。

⑤貸株金利を得られる

2558は貸株をすることができます。SBI証券の場合は貸株金利は0.1%(2022年8月現在)ですので、これによりほとんど信託報酬を相殺することができます!

上記の買付手数料無料もそうですが、長期投資においては手数料は低いに越したことはないので、貸株によって信託報酬が相殺できるという事は非常に有利です。

むー
むー

正直、これが出来なければ普通にeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)などの投資信託でいいと思っています。

ちなみに積み立てNISAはeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)を積み立てています。

貸株している証券会社が倒産した場合、貸株は戻ってこないことがあることには注意が必要です。貸株はご自身の判断で行ってください。

2558のデメリット

①価格のかい離がある

ETFには、上場株式としての「市場価格」と投資信託としての「基準価額」の2つの価格があります。市場価格は市場の需給で決まるため、投資信託の価値である基準価額と市場価格が乖離する可能性があります

ただ、2558はマーケットメイク制度を導入しているため、この問題はほぼ無いと言えるでしょう。

②自動積立投資ができないことがある

ETFは、基本的には市場価格をチェックしながら自身で売買を行うため、自動積立投資ができないことがあります。

ただし、一部の証券会社では毎月一定の金額で株式を買い続ける株式累積投資(るいとう)の対象銘柄となっている場合もあります。

③分配金が自動的に再投資されない

ETFの分配金は、一般的な投資信託と異なり、組み入れ銘柄の配当金や利息は運用経費を差し引いて、決算時にすべて分配します(為替差益や値上がり益は分配しません)。

支払われた分配金は、自動で再投資する仕組みがないため、再投資する場合は手動で買い付けを行わなくてはなりません。

④為替の影響を受ける

2558に為替ヘッジはないので、評価額に為替の影響を受けます。

為替リスクがあるというのは一概にデメリットとは言えないのですが、リスク(変動幅)が高まるという事で一応デメリットに上げておきます。

むー
むー

MAXIS米国株式(S&P500)上場投信(為替ヘッジあり)(2630)という商品もラインナップされているのですが、過去の実績からみてドル円トレンドよりも為替ヘッジコストの方が高い傾向があります。長期投資においては手数料は低いに越したことはありません。

ただ、どうしても為替リスクを抑えたい!という方は2630が選択肢となるでしょう。

まとめ

  • MAXIS米国株式(S&P500)ETF(2558)は、米国S&P500指数に連動する上場投資信託
  • 2558は信託報酬が安い⇒長期投資に有利
  • 2558は証券会社によっては買付手数料は無料、かつ貸株によって信託報酬をほとんど相殺できるため、非常に有利!
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