こんにちは！むーです。
オールカントリー（オルカン）やS&P500へ投資する人は増えています。しかし、投資信託とETFのどちらを選ぶべきか迷ったことはありませんか？同じ指数に連動していても仕組みが異なるため、判断が難しいと感じる人は多いはずです。
投資信託にしてもETFにしても運用会社によって指数に連動するための継続的な調整が日々行われています。どちらも個人の手作業では再現できない領域であり、投資信託やETFを買う大きなメリットとなっています。
この記事では、投資信託とETFの違いを整理し、長期投資においてどちらがより合理的かを解説します。
投資信託（eMAXIS Slimシリーズ）の優位点
投資信託の強みは、配当金再投資の効率と実務面の扱いやすさにあります。特にeMAXIS Slimシリーズは、長期投資で複利効果を最大化したい人に適しています。
コストが安い
S&P500 と全世界株式について、eMAXIS Slim と国内ETF（2558・2559）の最新コストデータを比較すると、投資信託の方が総経費率で優位に立っているのが現状です。
まず、2024〜2025年時点の総経費率は以下のとおりです。
- eMAXIS Slim S&P500：0.10％
- MAXIS 米国株式（2558）：0.15％
- eMAXIS Slim 全世界株式（オルカン）：0.08％
- MAXIS 全世界株式（2559）：0.17％
この数字を見る限り、どちらの指数で比較しても Slim の方が低コストに運用されています。国内ETFの場合は指数使用料、売買執行コスト、保管費用などの影響で総経費率が高くなりやすい構造があります。
一方、Slimのような投資信託は、無分配型で内部の再投資が自動化されていることや、売買に伴うスプレッドが発生しないことから、実質コストが抑えられやすい特徴があります。結果として、総経費率の比較では投資信託に優位性があります。
配当金の再投資効率が高い
eMAXIS Slimシリーズは無分配方針で運用されており、構成銘柄から支払われた配当金はすべてファンド内部で再投資されます。
この仕組みにより、投資家が受け取った時点で課税される国内配当課税を回避しつつ、基準価額の上昇としてリターンに反映されます。結果として、課税口座であっても複利の効果を損ないにくい点が大きな強みです。
実務的な負担が小さい
投資信託の大きな強みは、実務的な負担が圧倒的に小さいことです。投資家は買付後に特別な作業をする必要がありません。個別銘柄の配当日を意識する必要もなく、分配金の受け取りや再投資も自動的に行われます。まさに「ほったらかし」で雪だるま式に資産を増やすことができ、投資を長期で続けるほど、この手間の少なさが資産形成の継続性に直結します。
また、購入は100円から可能で、開始ハードルが非常に低い点も特徴です。円建てで売買できるため、為替変動を気にしたりドルに交換したりする作業も不要です。さらに、クレジットカード積立を組み合わせればポイント還元を得ながら資産形成が進みます。売却時も金額指定ができ、運用資金の取り崩し計画が立てやすい点も実務上のメリットといえます。
NISAとの相性が良い
新NISAでは無分配型の投資信託を選ぶことで、非課税枠の恩恵を最大化できます。
非課税期間中は配当が内部で再投資され続け、NISA枠を使い切った後も、蓄積した再投資分が基準価額の上昇として残り続けるため、税制メリットが長期にわたって生きる構造になっています。
ETF（2558,2559）の優位点
市場時間中に売買できる機動性
ETFは株式と同じ扱いのため、取引時間中であればいつでも売買できます。
市場価格で即時約定できるため、値動きが気になる局面や、特定の価格で売買したい場合には大きな利点になります。
一方、投資信託は一日一回の基準価額でしか約定しないため、売買のタイミングを細かくコントロールすることはできません。
貸株による実質コストの低下が期待できる
ETFは証券会社の貸株サービスを利用できるため、貸株金利を受け取ることで運用コストを一部相殺できます。
たとえば、年0.05〜0.15％程度の貸株金利がつくことがあり、総経費率0.15％前後のETFでは、実質的なコスト負担を下げる効果があります。投資信託には貸株制度がないため、この点はETF特有のメリットです。
ただし、貸株には信用リスクが存在するため、利用する場合はリスク許容度とのバランスを取る必要があります。
分配金が直接受け取れる
ETFは分配金が支払われるため、配当収入をそのままキャッシュフローとして受け取りたい投資家には適しています。
生活費の補填や再投資のタイミングを自分で調整したい場合には、ETFの方が取り回しがしやすいといえます。
無分配型の投資信託は分配金を受け取れないため、キャッシュフローが必要な投資家とは相性が分かれるポイントです。
ETFと投資信託、長期投資でどちらが有利か
ETFと投資信託のどちらを選ぶべきかを判断するうえで、分配金課税に加えて重要になるのが総経費率です。ここでは、S&P500連動のETF「2558」と全世界株式連動のETF「2559」について、投資信託（eMAXIS Slimシリーズ）との長期的なパフォーマンスを、総経費率と貸株金利を踏まえて比較します。
計算の前提条件
以下の条件でシミュレーションを行いました。
- 初期投資額は1,000万円
- ETFは特定口座で買付
- ETFは0.1%の金利で貸株する
- ETFの分配金は再投資する
| 項目 | S&P500 ETF（2558） | S&P500 投信（eMAXIS Slim） | 全世界 ETF（2559） | 全世界 投信（eMAXIS Slim） |
|---|---|---|---|---|
| 初期投資額 | 1,000万円 | 1,000万円 | 1,000万円 | 1,000万円 |
| 年率成長率（値上がり） | 7％ | 7％ | 6％ | 6％ |
| 分配金利回り | 1.18％ | なし（無分配） | 1.26％ | なし（無分配） |
| 分配金課税 | 20％課税 | なし | 20％課税 | なし |
| 総経費率 | 0.15％ | 0.10％ | 0.17％ | 0.08％ |
| 貸株金利 | 0.10％ | なし | 0.10％ | なし |
| 実質経費率 | 0.05％ | 0.10％ | 0.07％ | 0.08％ |
計算式
ETF課税後の将来価値は、
FV = PV × (1 + r値上がり + r分配金 × (1-0.2) － 経費率)n投資信託（無分配型）の将来価値は、
FV = PV × (1 + r値上がり + r分配金 － 経費率)n- PV = 初期投資額
- r値上がり = 年率値上がり益
- r分配金 = 年率分配金利回り
- n = 投資期間（年）
10年・20年・30年の比較
| 期間 | S&P500 ETF（2558） | S&P500 投信（eMAXIS Slim） | 全世界 ETF（2559） | 全世界 投信（eMAXIS Slim） |
|---|---|---|---|---|
| 10年 | 約21,750,000円 | 約21,952,000円 | 約19,890,000円 | 約20,155,000円 |
| 20年 | 約47,350,000円 | 約48,188,000円 | 約39,780,000円 | 約40,621,000円 |
| 30年 | 約103,400,000円 | 約105,781,000円 | 約79,300,000円 | 約81,872,000円 |
10年という比較的短い期間では、S&P500の場合、投資信託との差は約20万円程度の差で、全世界の場合は約26万円の差でした。実務面での利便性や売買の柔軟性を理由にETFを選ぶ選択肢も成立します。
一方で、20年、30年と期間が長くなると状況は変わります。
貸株金利で一部コストを相殺できたとしても、ETFは分配金に20％の課税がかかるため、複利効果の面では投資信託に勝てません。
特に30年時点では、S&P500で約240万円、全世界株で約250万円の差が生まれます。この差は、課税による複利の減衰が蓄積した結果です。
総経費率を揃えてもなお、分配金課税があるETFは長期投資では不利になりやすく、長期の資産形成という観点では無分配型投資信託が優位になるといえます。
まとめ
長期投資の観点では、eMAXIS Slim オルカン・S&P500のような無分配型投資信託が、ETFよりも配当金課税の影響を避けつつ複利効果を最大化できるため、総合的に有利です。特に30年スパンの資産形成では、ETFより数百万円単位で将来資産に差が生じるシミュレーション結果が示す通り、無分配型投資信託は効率的な運用手段といえます。
ただし、投資家によっては分配金をキャッシュフローとして受け取りたい場合があります。生活費の補填や再投資のタイミングを自分で調整したい場合は、ETFの方が適しているケースもあります。このように、目的や投資スタイルに応じて、ETFと投資信託のどちらを選ぶかを判断するのが合理的です。
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