なぜ資産があってもFIREできないのか？心理学的に考察

FIREは、一定の資産を築くことで労働から自由になる生き方として紹介されることが多いです。そのため、議論はしばしば「いくらあればFIREできるのか」「利回りは何％を想定すべきか」といった数値の話に収束しがちです。しかし、実際にFIREを達成した人の声を見ていくと、資産額とは別のところでつまずく例も少なくありません。十分な資産があっても不安が消えない、仕事を辞めた後に満足感が続かないといった現象です。

結論から言うと、十分な資産があってもFIREに踏み切れない理由は資産不足ではなく、将来不安や社会的役割の喪失といった心理的要因です。本記事では、行動経済学と心理学の観点から、FIREに向いている人の特徴を整理します。

なぜ資産があってもFIREに不安を感じるのか

FIREを阻む心理的要因として、まず挙げられるのが損失回避と不確実性回避です。これは行動経済学でよく知られた概念で、人は得られる利益よりも、失う可能性のあるものを強く意識する傾向があるとされています。

例えば、生活費の何年分もの資産を保有していたとしても、将来の相場下落や想定外の支出を完全に予測することはできません。合理的に考えれば、一定の安全余裕を持った資産計画であればFIREは成立しているにもかかわらず、「もし大きく減ったらどうするのか」「この判断は取り返しがつかないのではないか」といった不安が先に立ちます。これは、実際の確率や期待値よりも、最悪のシナリオを過大評価してしまう心理の表れです。

また、不確実性回避の観点から見ると、会社員としての給与は非常に分かりやすい安心材料です。毎月一定額が入るという予測可能性は、資産運用による変動収入よりも心理的な安定をもたらします。その結果、期待値では資産収入の方が有利であっても、確実性の高い労働収入を手放す決断ができないケースが生じます。

FIRE後に不安になる理由　社会的同調圧力と役割意識

FIREをためらう理由は、将来の不確実性だけではありません。もう一つ大きいのが、社会的同調圧力と役割意識です。人は周囲の行動や価値観を基準に自分を評価する傾向があります。これは社会心理学で同調行動として知られています。

日本社会において、成人が継続的に働いていることは強い規範性を持ちます。収入の多寡にかかわらず、仕事をしているという事実そのものが、社会的に正当な立場を与えます。そのため、FIREによって労働から離れることは、経済的には合理的であっても、「周囲からどう見られるか」という不安を生みやすくなります。

また、仕事は社会的役割を明確にします。名刺に書かれた肩書きや職業名は、自分が社会の中でどの位置にいるのかを分かりやすく示します。心理学では、こうした役割が自己認識の安定に寄与すると考えられています。FIREによってその役割を手放すと、自分は何者なのかという問いに直面することになります。

この問題は、他人の評価を気にしすぎているから生じる、という単純な話ではありません。人は社会的な存在であり、役割を通じて自己を理解してきました。FIRE後に違和感を覚えるのは自然な反応です。重要なのは、労働という役割を失った後に、代わりとなる役割や意味づけを自分で用意できるかどうかです。

FIRE後に幸福感が続かない理由　快楽順応とは

FIREを達成すれば、時間的自由やストレスからの解放によって幸福度が大きく高まると考えられがちです。確かに、達成直後は生活の満足度が上がるケースが多く見られます。しかし、その状態が長期的に続くとは限りません。その背景にあるのが、快楽順応と呼ばれる心理的現象です。

快楽順応とは、人が環境の変化に慣れ、当初感じていた喜びや満足が次第に薄れていく傾向を指します。収入の増加や生活水準の向上が一時的には幸福感を高めても、やがてそれが日常となり、感情は元の水準に戻っていきます。FIREによる自由な生活も例外ではありません。

仕事の制約から解放され、好きな時間に起き、好きなことに時間を使える生活は、当初は大きな変化として認識されます。しかし、それが日常化すると、自由であること自体が特別な価値として感じられなくなります。その結果、想像していたほどの充実感が得られず、違和感や物足りなさを覚える人もいます。

この現象は、FIREそのものが間違っていることを意味しません。ただし、FIREを幸福の最終解として捉えると、快楽順応によって期待と現実の差が生まれやすくなります。幸福感が持続するかどうかは、自由を得た後に何をするか、どのように意味づけを行うかに大きく左右されます。FIREは状態の変化であって、目的そのものではないという認識が重要になります。

FIREに向いている人の心理的特徴とは

ここまで見てきたように、FIREは資産額だけで成否が決まるものではありません。不確実性への耐性、社会的役割の捉え方、そして快楽順応への向き合い方によって、同じ状況でも感じ方は大きく異なります。そのうえで、心理的にFIREと相性が良い人には、いくつか共通した傾向が見られます。

一つ目は、内発的動機づけが強いことです。心理学では、報酬や評価といった外的要因ではなく、活動そのものから満足を得る動機を内発的動機づけと呼びます。読書や学習、創作、運動など、結果や収入に直結しなくても継続できる関心を持つ人は、FIRE後も生活の軸を失いにくい傾向があります。

二つ目は、自己決定感が高いことです。自己決定理論では、人は自分で選択していると感じられるほど、心理的な満足度が高まるとされています。会社という枠組みから離れた後も、自分で一日の過ごし方や長期的な方向性を設計できる人は、自由を負担ではなく資源として活用しやすくなります。

三つ目は、社会との関わりを多層的に持っていることです。仕事だけに人間関係や承認を依存している場合、FIRE後に孤立感が強まりやすくなります。一方で、家庭、地域、趣味、オンラインコミュニティなど、複数の接点を持っている人は、役割喪失の影響を緩和しやすいと考えられます。

これらは才能や性格の優劣ではなく、事前の準備や意識づけによって調整可能な側面も多く含まれています。重要なのは、資産計画と同じように、心理面の準備も設計対象に含めることです。

まとめ

FIREは資産額さえ満たせば実現できる単純な目標ではなく、損失回避や不確実性回避による将来不安、働くことを前提とした社会的同調圧力や役割意識、そして達成後に幸福感が薄れていく快楽順応といった心理的要因に大きく左右されます。

筆者自身も長期投資を前提に資産形成を行っていますが、資産額のシミュレーション以上に、働き方や心理的な納得感の方が意思決定に影響する場面を多く見てきました。

したがって、FIREできるかどうかは資産額の問題だけで判断するのではなく、心理的にその生活を受け入れ続けられるかという観点から、自身の心理特性や価値観に合った形の自由を設計できるかどうかが重要になります。

参考書籍

• 大竹文雄／著, いますぐできる　実践行動経済学 ― ナッジを使ってよりよい意思決定を実現 ―
• 日経BP編集部／編, Nudge（ナッジ） ― 「選択の自由」を残しつつ行動を変える方法, 日経BP.
• 中野信子／著, 脳科学は人格を変えられるか