連続増配株投資の基本！初心者でも分かる7つのチェックポイント

こんにちは、むーです。
「長期投資で安定した配当を得たいけれど、どの銘柄を選べば良いのか分からない…」そんな悩みを抱えていませんか？

私も以前は同じように迷っていました。高配当株に興味はあっても、株価や配当だけでは本当に安全かどうか判断できず、銘柄選びに自信が持てなかったのです。

そこで、投資経験の中で試行錯誤を重ねながら見出したのが、個別株を選ぶ際の「7つの投資指標」です。これらを押さえることで、無理なく安定した配当を得られる銘柄を見極めやすくなります。

連続増配銘柄に投資する7つの指標

1. 1株当たりの配当金：株主還元の実績と成長力

1株当たりの配当金は、株主にどれだけの利益を還元しているかを示す指標です。
特に大切なのは、安定して配当を出しているか、そして少しずつ増やしているかという点です。

たとえ幅が小さくても、10年以上連続で配当を増やしている企業は、収益力と財務が安定していると考えられます。こうした企業は不況時にも減配しにくく、長期保有に向いています。

ただし、配当が増えていても、利益（EPS）やフリーキャッシュ（現金）の裏付けがなければ危険です。
「無理のない増配」を続けているかをチェックすることで、安心して配当を受け取れる企業を見つけられます。

2. 配当性向：利益に対する配当の割合

配当性向とは、利益のうちどのくらいを株主に配当として出しているかを表す指標です。

配当性向が高すぎる企業は、業績が少し悪化しただけで減配に追い込まれるリスクがあります。
逆に、低すぎる場合は株主還元の姿勢が弱いとも言えます。

目安としては、30〜60％程度が健全とされています。
この範囲であれば、配当と内部留保（将来の成長への投資）のバランスが取れていると判断できます。逆に、配当性向が70～80％の企業は、利益のほとんどを株主に還元しており、今の水準で配当金を出し続けられるかは黄信号という見方ができます。

配当に多くのお金を使いすぎると、設備投資や研究開発といった将来の成長のために使える資金が減ってしまいます。健全な配当性向を保っている企業ほど、配当と成長投資のバランスが取れており、長期的に安定した増配を期待しやすいのです。

3. 増配率：過去の増配ペース

増配率は、前年に比べてどれくらい配当が増えたかを示す数字です。
現在の利回りだけでなく、「過去にどれくらい配当を増やしてきたか」も重要です。

安定して増配を続けている企業は、利益をしっかりと生み出し、株主を大切にしている証拠です。
ただし、一時的に高い増配をしても翌年に止まってしまう場合もあるため、増配が継続しているかどうかを確認しましょう。

過去5年、10年といったスパンで「毎年増配」を続けている企業は、長期保有にふさわしい安定した配当力を持っています。

4. 自己資本比率：財務の安定性

自己資本比率は、企業の総資産に対する自己資本の割合を示す数字で、「配当を安全に出せるか」の目安になります。自己資本比率が高いほど借金に頼らず安定した経営が可能で、景気変動や業績悪化のリスクにも強くなります。

目安としては50％以上が望ましく、30％以下だと借入金負担で利益が減った際に配当を削るリスクが高まります。

業種によって適正値は異なり、鉄道や電力など安定収益のインフラ系は30％前後でも安全、製造・小売業は50％以上が望ましいとされています。

ご参考として、業種別の平均自己資本比率をまとめました。

業種	自己資本比率(%)
鉱業、採石業、砂利採取業	67.3%
情報通信業	51.5%
製造業	51.4%
サービス業(その他サービス業)	46.1%
小売業	45.9%
飲食サービス業	42.9%
学術研究、専門・技術サービス業	42.5%
卸売業	42.1%
生活関連サービス業、娯楽業	37.8%
電気・ガス業	23.5%
物品賃貸業	15.1%

5.売上高：企業成長の基礎体力を確認する

売上高は、企業の事業規模や成長力を示す最も基本的な数字です。この数字が右肩上がりで成長している企業は、顧客や市場を着実に広げている証拠です。

一方で、売上が長期的に横ばい、または減少している場合は、競争力が低下している可能性があります。高配当株を選ぶ際は、「配当の原資となる利益」が将来も続くかどうかを見極めるために、5〜10年単位で売上のトレンドを確認しましょう。

理想的な売上トレンドは、単年度ごとに乱高下せず、緩やかに右肩上がりであることがポイントとなります。

6.EPS（1株当たり純利益）：株主に帰属する利益の伸びを測る

EPSは「1株あたりの純利益」を意味し、企業がどれだけ効率的に利益を生み出しているかを表します。長期的にEPSが右肩上がりで成長している企業は、安定した収益力と経営効率を持っているといえます。

EPSが増えていれば、将来の配当や株価上昇の余地も広がります。逆に、EPSが横ばいなのに増配を続けている企業は、無理をしている可能性があるため注意が必要です。一時的な特別利益でEPSが上がっていないかもチェックし、右肩上がりで安定成長しているかを見極めましょう。

また、EPSを見る際には、一時的な特別利益や会計上の要因で変動していないかも確認が必要です。数年間の平均で右肩上がりのトレンドを描いている企業は、本業の利益構造が強固であり、長期的な配当成長が期待できる企業といえるでしょう。

7. フリーキャッシュフロー（FCF）：実際の配当余力

フリーキャッシュフロー（FCF）は、企業が営業活動で得た現金から設備投資や運転資金などの支出を差し引いた後に残るキャッシュのことです。簡単に言えば、「企業が自由に使える現金の余力」を示す指標です。

高配当株や連続増配株に投資する際は、この現金の余力が十分あるかどうかが極めて重要です。利益が出ていても、実際に手元に現金がなければ配当や増配を続けることはできません。

特に注目すべきポイントは、「配当を支払うためのキャッシュが足りているか」「利益が減っても配当を維持できるか」です。FCFが安定してプラスであれば、景気悪化や業績変動があっても配当が途切れるリスクは低くなります。一方、FCFがマイナスであったり、変動が激しい企業は、利益が出ていても配当を維持する余力が乏しい可能性があります。

さらに、FCFは単なる利益指標よりも実際の現金の流れを反映するため、配当の安全性を判断する上で非常に信頼性が高い指標です。長期投資で安定したインカムゲインと増配を狙うなら、FCFの状況を必ず確認し、「利益だけでなく現金として配当できるか」をチェックすることが重要です。

まとめ

これらの7つの指標をチェックすることで、長期投資での連続増配・高配当株選びの精度を上げることができます。数字だけでなく、会社の事業内容や成長性、財務の質も同時に確認することが大切です。