投資信託の「為替ヘッジあり」、「為替ヘッジなし」どちらを選ぶ？

こんにちは！むーです。

投資信託の商品名の中には、「為替ヘッジあり」「為替ヘッジなし」という言葉が記載されていることがあります。

ヘッジ（Hedge）とは「回避」を意味する英語で、為替ヘッジというと為替変動による値動きの影響を避けることを言います。「為替ヘッジあり」と名前がついている商品は、為替変動による値動きの影響を抑えることができるということです。

歴史的な円安水準を迎えている中、果たして「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」のどちらを選べばいいのか考え方をまとめてみました。

為替とは？

為替の言葉の意味は、「現金を直接使わずに支払うこと」ですが、一般的には米ドルと円のように、「異なる2国間の通貨」を交換するという意味で使われています。

普段あまり意識することはありませんが、私たちが使っている「円」の価値は、日々変動しています。

ニュースなどで１ドル○○円とよく目にしますが、これは円と米ドルを交換した時の比率（為替レート）を表しています。他の資産に対して円の価値が下がれば円安、円の価値が上がれば円高と言います。

例を挙げると、１ドル＝100円に対して、1ドル＝140円になれば1ドルあたり40円の円安、1ドル＝80円になれば1ドルあたり20円の円高となります。

この為替レートは株式同様、様々な要因で変動しますが、過去25年間（1997年～2022年）のチャートを見ると75円～145円のレンジで推移しています。

投資信託における為替

投資信託は、投資のプロが投資家からお金を預かり、投資家の代わりに株、債券、不動産などといった資産に投資して運用する金融商品です。

投資信託が外国の資産を買う時には、投資家から預かった円を外国の通貨に両替する必要があります。反対に、それらの資産を売ると外国の通貨で戻ってきますので、投資家に返す場合には日本円に両替する必要があります。

つまり、投資信託を買った時と売った時の為替レートの差によって、資産そのものの値動きによる利益・損失の他に、為替変動による利益・損失が生まれることになります。

為替レートの変動で得られた利益を為替差益、損失を為替差損といいます。一般的に、買う時よりも売る時のほうが円安になると為替差益、円高になると為替差損が生まれます。

例えば、投資信託の中で米国株１万円分を買うとします。この時、１ドル＝100円であれば、100ドル分買ったとも解釈できます（取引手数料は考慮していません）。

この投資信託が10％値上がりしたら、投資信託の評価額は110ドルになり、売却すると10ドル分の利益を得られます。

では、この投資信託で一体何円の利益を得られることになるでしょうか。

それは、売却時の為替レート次第です。利益が出た金額（米ドル）にその時点の為替レートをかければ、算出することができます。

もし、１ドル＝100円のままならば、10ドル×100円＝1000円なので、利益は1,000円になります。

それに比べて、１ドル＝110円（円安）になったら10ドル×110円＝1,100円となり、100円多く利益が出ます（為替差益）。

しかし、逆に１ドル＝90円（円高）になっていたら、10ドル×90円＝900円で、100円損をするのです（為替差損）。

「為替の値動きを抑える」には相応のコストがかかる

為替ヘッジがある投資信託は、為替変動の影響をなくすようにしています。逆に、為替ヘッジがない投資信託は、為替変動の影響を受けることになります。どちらを選ぶのが良いのでしょうか。

結論から言うと、私自身としては「為替ヘッジあり」の投資信託はおすすめしません。なぜなら、為替ヘッジは先物取引や信用取引といった特殊な手法を使うため、相応のコストがかかるからです。為替ヘッジコストは外国の短期金利と円の短期金利の差がベースとなります。

現在、円金利は超低金利となっていて、投資先が金利の高い国であればあるほど、為替ヘッジコストは高くなり、運用成績を下げる要因となります。また、為替ヘッジありの投資信託は為替ヘッジなしと比べ、信託報酬が高い場合があります。

為替ヘッジコストの「あり」と「なし」で、どれくらい運用成績が異なるのか見ておきましょう。あくまでも過去の運用成績であることにはご留意ください。

つみたてNISAで購入できる外国株式投資信託のうち、先進国株式と外国株式を投資対象としている例でみていきます。これらの商品は投資対象は同じですが、「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」のものが存在します。

いずれも為替ヘッジがある場合、リターンが低くなっています。この辺り、シャープレシオ（リスクに対するリターンの度合い）を見ても判断ができます。

2022年は一気に円安が進んでいるので為替差益によるリターン向上の寄与効果は大きいとは思いますが、為替ヘッジコスト分が運用成績を下げている要因もありそうです。なお、図表2の通り為替ヘッジありとなしでは、信託報酬に差が生じる場合もあります。

ところで、市場の「平均への回帰」を考えれば、今後円高局面になることが予想されます。その円高に備えて「為替ヘッジあり」の投資信託を購入したいという方もいるかもしれません。確かに、為替変動による損失を抑えられるかもしれませんが、為替ヘッジコストが大きいことも忘れてはいけません。

外国資産の王道として米国が挙げられますが、米国はさらに利上げする方針を示していて、円ドルの為替ヘッジコストは今後も拡大する可能性が高いでしょう。そうなると運用成績への影響が一層大きくなります。

値動きと上手く付き合いながらお金を増やすためには、分散投資が重要です。分散投資には、「資産の分散」「地域の分散」「銘柄の分散」「業種の分散」「時間の分散」がありますが、忘れてはいけないのが「通貨の分散」です。

まとめ